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浸水対策で災害へ備える。土嚢に代わるグッズはある?

近年、ゲリラ豪雨と呼ばれる集中的な豪雨により河川の氾濫や浸水被害が多発しています。

水害を未然に防ぐ対策が急務になっているものの、浸水対策は何から始めたらいいのかわからないというという人も多いでしょう。

この記事では、浸水対策について紹介します。また、おすすめの防水アイテムを紹介しているので、ぜひ参考にしてください。


目次[非表示]

  1. 1.台風や大雨による大規模な水災害が頻発
  2. 2.水害への備えや対策はなぜ必要なのか?
    1. 2.1.地球温暖化により水害のリスクが年々増加している
    2. 2.2.事業継続が困難になる
    3. 2.3.人身災害が起きる
  3. 3.浸水に対する対策
    1. 3.1.①ハザードマップを確認する
    2. 3.2.②排水設備の清掃
    3. 3.3.③物を床に置かない
    4. 3.4.④損害保険の活用
    5. 3.5.⑤非常時における連絡手段の確保
      1. 3.5.1.・定期的な防災訓練の実施
      2. 3.5.2.・重要機器・書類を高層階へ
      3. 3.5.3.・従業員への周知・避難場所の確認
      4. 3.5.4.・事業継続不可のときの代替案の準備
    6. 3.6.⑥立地場所の見直しをする
    7. 3.7.⑦浸水対策アイテムを準備する
  4. 4.ジャロック「オクダケ」パネルがおすすめ
    1. 4.1.土のうの100倍の止水性能
    2. 4.2.設置が簡単
    3. 4.3.パネルの重量が軽い
    4. 4.4.既存の手動タイプのシャッターレールに設置可能
    5. 4.5.セット内容
    6. 4.6.「オクダケ」の設置方法
    7. 4.7.導入までの流れ
    8. 4.8.注意事項
  5. 5.まとめ


台風や大雨による大規模な水災害が頻発

日本の年間の平均降水量は1,718mmと、世界平均880mmの約2倍に相当します。年間20回以上発生する台風により、水害の損害額も増加傾向にあります。

令和元年10月の台風19号は、東日本地方の17地点で総雨量500mmを超える大雨の水害がありました。

また、ウェザーニュースによると、2021年のゲリラ豪雨は全国で63,000回以上発生しており、そのうち約半数が7月中旬から8月上旬にかけて発生しています。ゲリラ豪雨に遭遇した人のなかで、35%以上の人が交通機関の停止や道路冠水などの被害に遭っています。



水害への備えや対策はなぜ必要なのか?


ここでは、企業の水害対策が必要になってきている理由を3つ解説します。

地球温暖化により水害のリスクが年々増加している

水害対策が必要になってきている理由の1つに、地球温暖化により水害のリスクが毎年上がっていることが挙げられます。

気象庁によると、日本の平均気温はここ100年で1.26℃上昇しており、1時間あたりの降水量が50mmを超える日が増加傾向にあります。

地球温暖化の進行に伴い、ゲリラ豪雨や短時間に降る大雨の頻度が多くなるため、水害や土砂災害リスクは今後さらに増えると予測されているのです。


事業継続が困難になる

水害が起こると業種を問わず、事業継続が困難になってしまうことがあります。

例えば、製品を組み立てる製造工場が浸水被害に遭うと、建物や設備が水に浸かってしまい、壊れて稼働ができなくなります。

契約書や設計図などの機密書類が汚泥や破損により、使用できなくなると大幅な損失につながることも。

壊れた設備やダメージを受けた建物、および重要なデータを復旧させるために使う時間や金額は多大でしょう。

場合によっては、水害による損失が大きすぎて再起ができず、そのまま倒産してしまうケースもあります。

このように事業継続ができなくなるような最悪の事態を回避するためにも、対策が求められます。


人身災害が起きる

水害対策をしないと人身災害が起こる可能性もあります。

例えば、大雨や台風が原因で冠水や浸水が始まると、建物に水が流れ込み、人的被害の危険にさらされます。

また、建物地下に流れ込んだ雨水の水圧が避難経路上のドアの開放を妨げ脱出の障害となることもあります。

台風や大雨に対する浸水対策をしておかなければ、人身災害につながることもあるでしょう。



浸水に対する対策


台風やゲリラ豪雨による大雨は止められませんが、事前に浸水対策をしておくことで水害を軽減できます。

企業ができる浸水対策を7つ紹介します。


①ハザードマップを確認する

浸水対策を行う際は、国土交通省が公開しているハザードマップで確認することをおすすめします。

なぜなら、洪水・土砂災害・高潮・津波など過去の被害のデータをもとに、どの程度の浸水が想定されるか事前に確認できるからです。

避難所などの情報や、地震や噴火など水害以外の自然災害に対応した情報も得られます。

自社の周辺にどのような災害の危険があるか、必要な備えを検討し準備しておくといいでしょう。


②排水設備の清掃

日頃から排水設備の清掃を行っておきましょう。

なぜなら排水設備などが汚れていると水が溢れてしまい、避難の際にすべって転倒してしまう危険性があるからです。

雨桶や排水溝などの排水設備は定期的に掃除をして、水の流れを良くしておけば浸水被害を軽減できるでしょう。


③物を床に置かない

日頃から物を床に置かないようにしておけば、浸水被害を最小限に抑えられます。

例えば、工場で作業に使う工具や部品を床に置いておくことがありますが、建物内に水が流れ込んで浸水してしまうと使えなくなる恐れがあります。

部品や作業に使う道具は、パレットの上に置くなどして浸水被害に遭わないように高い位置に置いておくといいでしょう。


④損害保険の活用

万が一に備えて、損害保険の活用を検討するのもおすすめです。

なぜなら、水害の対策を講じてもすべてのリスクに対する備えは難しいからです。

損害保険会社のなかには、水害を補償している保険がありますので検討してみると

いいでしょう。

すでに加入している場合は、補償範囲や補償金額など契約内容を見直してみることも有効です。


⑤非常時における連絡手段の確保

浸水災害が起きたときに備えて、連絡手段の確保をしておくといいでしょう。

なぜなら、災害が発生した後は通信障害によって携帯電話が利用できなくなる可能性があるからです。

従業員への連絡ができなくなると安否が確認できません。

また、電話番号やメールアドレスを変更されていて、会社に申請されている情報が古い場合もあります。

連絡手段の確保には、デジタル無線や安否システムの導入などがあります。

デジタル無線は、デジタル方式で発信するため携帯電話が利用できなくても連絡できるのでおすすめです。

このように従業員の安否をスピーディーに把握するため、連絡手段を確保しておくといいでしょう。


・定期的な防災訓練の実施

定期的に防災訓練を行いましょう。

避難経路や浸水被害があったときの防災内容の確認をします。

各会社には、消防法により年に1回以上の避難訓練の実施が義務付けられています。

在宅ワークの従業員も含めて全員が参加し、適切な行動がとれるか社内の対策に不備や漏れがないかを確認するといいでしょう。


・重要機器・書類を高層階へ

サーバーなどの重要な機械や機密書類などは、1階や地下に置かずなるべく高層階に設置しましょう。万が一建物が浸水しても機械の故障などのリスクを回避できます。

契約書などの機密書類は、クラウド上へのバックアップの作成や他の拠点へ移すなど、万が一浸水被害に遭ってもデータが残るようにしておくと良いでしょう。


・従業員への周知・避難場所の確認

従業員への周知や避難場所の確認をしておくと良いでしょう。

水害が発生したときに備えて、定期的に訓練を行っておくとスムーズに行動ができるようになります。

また水害発生時にどのような行動を取るべきかを方針を決定し、従業員数に指導する必要があります。

例えばどの経路を使い避難するのか、重要書類をどこに移動させるかなどです。

避難経路の作成には、国土交通省の避難確保計画作成の手引きなどを参考にしてみるといいでしょう。


・事業継続不可のときの代替案の準備

事業の継続ができなくなったことを想定し、代替案を準備しておくのもおすすめです。

なぜなら、取引先やクライアントの業務にも支障をきたしてしまうからです。

例えば、自社で製造していた部品などを製造依頼できる会社を探し提携しておくのも一つの手です。

取引先やクライアントの業務への影響が最小限になるように、代替案を選択し準備していくと良いでしょう。


⑥立地場所の見直しをする

企業の浸水対策の1つは、立地場所の見直しが挙げられます。

工場やオフィスの立地場所を検討する際は、水害に遭いやすい場所を避けるのが無難です。

土地が低かったり河川や海が近くにあったりすると、雨や台風が起きたときに浸水被害のリスクが高まります。

水害に遭いやすい場所で事業をしているときは、事業所の移設や工場を移転することも検討してみましょう。


⑦浸水対策アイテムを準備する

万が一に備えて、土のうや止水板などの浸水対策グッズを準備しておくといいでしょう。

土のうは、土や水が入った袋のことで水や土砂の侵入を防ぐのに使われます。

設置と片付けに時間がかかるのが手間ですが、建物入口や出入り口に合わせて置くため一定の防水効果が期待できます。

また、止水板は、建物の出入り口から水が侵入しないようにするために使用します。

土のうや水のうにに比べると軽量で持ち運びがしやすいため、少ない時間で設置ができ水害対策になります。

このように浸水対策への備えをしておくことで、洪水などが起きたときに慌てなくて済むでしょう。

浸水に対する対策グッズは様々ですが、なかでも株式会社ジャロックが提供する『防水板「オクダケ」』パネルがおすすめです。

次項からは、「オクダケ」パネルがおすすめの理由を紹介します。



ジャロック「オクダケ」パネルがおすすめ

ジャロック「オクダケ」パネルは軽い・簡単・脱着タイプの防水板です。お客様の間口や対策水位に合せてオクダケシリーズより幅広くご提案しており「より広い間口に設置したい」「集中豪雨の地域なので対策水位を高くしたい」など水害対策におすすめです。


オクダケ


土のうの100倍の止水性能

「オクダケ」は、Ws-2相当で土のうの100倍の止水性能を誇ります。

例えば、土のうの1分間の漏水量は55.8Lに対し、オクダケは0.56Lと100倍近い差が見られました。




設置が簡単

「オクダケ」は、設置するだけで簡単に浸水対策ができます。

高齢者や女性でも持ち運びができ、車庫やオフィスビルなどの出入り口の前に3段設置するのも1分で完成してしまいます。

土のうの設置や片付けにかかっていた時間を短縮できるのがメリットです。

また、「オクダケ」を設置するときに締付金具等の固定が必要ないため、急なゲリラ豪雨に対してスピーディーな浸水対策が可能です。

水害対策


パネルの重量が軽い

「オクダケ」のおすすめ理由の2つ目は、パネル本体の重量が軽いことです。

なぜなら、土のうは1袋20kgに対して「オクダケ」は、1枚当たり6kgで3枚重ねても18kgにしかならないため軽量です。

アルミパネルの三分割構造で、重ねるとコンパクトになり専用バッグへの収納もできるため、持ち運びが簡単です。


既存の手動タイプのシャッターレールに設置可能

「オクダケ」のおすすめ理由の1つに、既存のシャッターレールにセットできることが挙げられます。


例えば、店舗や車庫、マンションやオフィスビルの入口などにも設置できます。

また、手動タイプの軽量シャッターへの設置も可能です。

このように既存のシャッターにセットするだけで、車や店舗内への浸水を防ぐことができるでしょう。

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セット内容

(1)下段防水板:1枚(約3.0kg/m)、上段中段防水板:各1枚(約2.6kg/m)

(2)防水収納袋:1袋

(3)シャッターレール使用時のくさび:4個

(4)防水パネル、ガイドレール、中柱は、以下のカラーから選べます

レール    
シャイングレー
シルバー   
ブロンズ  
防水パネル
選択不可
ガイドレール
中柱
選択不可
選択不可

「オクダケ」の設置方法

「オクダケ」の設置方法を解説します。

設置時間は1人で約2分で、工具などを使わず簡単にセットできます。

(1)下段のパネルの両端にステンレス素材のパネル固定枠2本を取り付ける

(2)下段パネルをサッシ縦枠に合わせて固定金具のレバーを起こす

(3)中段と上段のパネルを固定枠の上側から差し込みセットすれば完了


導入までの流れ

導入までの流れを紹介します。


(1)取り付ける場所の間口や環境をジャロックの担当者に伝える

(2)担当者が現地調査を行い、取り付け場所の採寸や状況の確認をする

(3)調査結果を踏まえたうえで正式な購入金額の算定を行う

(4)「オクダケ」の購入、施工日程を伝える

(5)購入後、約2週間で商品が到着し、おおよそ半日かけて施工を行う


「広い間口に設置をしたい」や「対策する水位の高さを上げたい」など、間口や

対策水位に合わせて最適な商品を提案してもらえます。

要望があれば、ジャロックの担当者に相談してみるといいでしょう。


注意事項

「オクダケ」を設置すれば、必ず災害を防げるわけではありません。

身の危険を感じる集中豪雨や浸水の危険性があるときは、避難するように心がけてください。

設置場所次第では、土のうとの組み合わせによる対策も必要になります。

また、「オクダケ」はアルミ製のため、通気のいい場所に保管し、定期的に点検を行いましょう。



まとめ

「オクダケ」は、土のうと比べると止水性能に優れており、着脱式のため設置作業の時間が短く簡単に行えます。また、コンパクトに収納可能で保管場所を圧迫しないため、備えに最適です。

さらに止水性能は土嚢の約100倍で、急なゲリラ豪雨などにも十分対応可能です。ぜひ導入を検討してみませんか。


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